定形外郵便の規格外とは
定形外郵便の規格外とは、長辺34cm・短辺25cm・厚さ3cm・重さ1kgのどれか一つでも超えた定形外郵便物のことで、長辺60cm・3辺の合計90cm・4kgまでなら送れますが、同じ重さでも規格内より料金が高くなります。
いちばん多いのは厚さで規格外になる場合で、3cmをわずかに超えただけでも、50gまでなら140円が260円になります。境目の大きさと料金の差、規格内に収める包み方をまとめています。
この料金は2026年10月23日時点のものです。
規格外かどうかを確かめる
包んだ後の大きさと重さを入れると、規格内か規格外か、規格外ならどの上限を超えているかを示します。厚さだけが理由なら、3cmに収めたときの料金も出ます。
定形外の料金の計算を読み込んでいます…
規格内と規格外の境目
規格内の上限は4つあり、長辺34cm、短辺25cm、厚さ3cm、重さ1kgです。短辺が25cmを1mm超えた封筒も、厚さが3.1cmになった包みも、ほかが小さくても規格外として扱われます。規格外の上限は形ではなく合計で決まり、長辺が60cm以内で、長辺と短辺と厚さを足して90cm以内なら送れます。
たとえば長さ40cm・幅30cm・厚さ10cmの箱は、長辺が34cmを超えるので規格外ですが、3辺の合計が80cmなので規格外の上限には収まります。重さが4kgを超えるものや、合計が90cmを超えるものは、ゆうパックなど荷物の送り方を選びます。
規格内と規格外の料金の差
| 重さ | 規格内 | 規格外 | 規格外にしたときの差 |
|---|---|---|---|
| 50g以内 | 140円 | 260円 | +120円 |
| 100g以内 | 180円 | 290円 | +110円 |
| 150g以内 | 270円 | 390円 | +120円 |
| 250g以内 | 320円 | 450円 | +130円 |
| 500g以内 | 510円 | 660円 | +150円 |
| 1kg以内 | 750円 | 920円 | +170円 |
1kgを超えると規格内では送れないため、規格外の料金になります。
差は重さの区切りによって変わり、軽いものほど割合が大きくなります。規格内の上限の1kgを超えると、大きさに関係なく規格外の料金になり、2kgまで1,350円、4kgまで1,750円です。
規格内に収めるコツ
- 厚さは、封をした後にいちばんふくらんだところで測ります。中身の向きを変えたり、平らに並べ直したりすると、数ミリ薄くなることがあります。
- 緩衝材を何重にも巻くと、厚さも重さも増えます。割れ物でないものは、薄い緩衝材を一枚にします。
- A4の書類は角形2号の封筒(24×33.2cm)に入れると、長辺と短辺の上限に収まります。それより大きい封筒は、短辺の25cmを超えやすくなります。
- 箱は、長辺34cm・短辺25cmより大きいものを選ぶとそれだけで規格外です。小さな箱を選ぶか、封筒に替えます。
市販の厚さ測定用の定規を使う方法もありますが、家にある物差しで、平らな机の上から封筒のいちばん高いところまでを測っても目安になります。
規格外よりほかの送り方が向くとき
厚みのあるA4の品物なら、手渡しで届くレターパックプラスが4kgまで600円で、厚さ3cmを超えても送れます。規格外の1kgまで920円と比べると、追跡があるぶん選びやすい場面があります。手紙ではない品物で、厚さ3cm・1kgまでに収まるなら、ゆうパケット(360円)も候補です。
よくある質問
- 規格外の郵便物はポストに入れられますか。
- 投入口に入れば投かんできます。入らない大きさのものは郵便局の窓口に出します。料金がわからないときは、窓口で量ってもらうと切手の過不足が出ません。
- 規格外の郵便物は郵便受けに届きますか。
- 郵便受けに入れて配達しますが、大きさによっては郵便受けに入らないことがあります。
- 3cmを少し超えるだけでも規格外ですか。
- 規格外になります。厚さの上限は3cmで、超えた分の大きさにかかわらず、規格外の料金です。
出典・確認日
定形外郵便物:日本郵便「手紙・はがき」料金表、日本郵便 第一種郵便物(手紙・封書)、日本郵便 主な郵便・荷物サービス比較表、日本郵便 よくある質問(郵便物の大きさの最小)、日本郵便 よくある質問(長方形でない郵便物)、日本郵便 よくある質問(切手の重さ)、日本郵便 損害賠償制度、日本郵便 よくある質問(損害賠償)、日本郵便 主な郵便・荷物サービス比較表、日本郵便 よくある質問(コンビニでの差し出し)、日本郵便 内国郵便約款 第42条、日本郵便 キャッシュレス決済、日本郵便 料金別納、日本郵便 料金後納、日本郵便 料金計器別納、日本郵便 オプションサービス(組み合わせの一覧)(2026年10月23日確認)。